わたしたちについて

PURPOSE 行動理念

時代を読み解き
人と地域を芽吹かせる

私たちdialogueは、時事刻々と変化する世の中で、地域と人々の可能性を最大限に引き出すために活動しています。
どんな地域も必ず有している固有の資源と文化を活かしながら、
それぞれの地域が直面する社会的、環境的課題に対応するための持続可能な解決策を提案しその実現へ伴走します。
私たちのアプローチは、ただの問題解決ではありません。
地域の力を結集し、住民一人ひとりが主体となって活動できる、生きた共創プラットフォームを共に構築します。

「VISION 目指す未来

持続可能な
地域社会の構築

単に経済的な成長を追求するのではなく、地域全体のWell-beingと持続可能性を向上させる「好度成長」への転換。
地域の持続可能な発展には、その地域に根ざしたアプローチが不可欠であると考えています。
経済活動だけでなく、社会的、文化的な価値も同時に高める。
それによって地域が自己実現と持続可能な未来を築く手助けをします。

MEMBER

設立メンバー

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  代表理事

  島田 由香

  株式会社YeeY 共同創業者／代表取締役。
  慶應義塾大学卒業後、パソナを経て、米国コロンビア大学大学院にて組織心理学修士号取得。
  日本GEにて人事マネジャーを経験し、2008年ユニリーバ・ジャパン入社。2014年より取締役人事総務本部長に就任。人のモチベーションに着目し「WAA」など独自の人事施策を多数実行、同社はForbes WOMEN AWARDを3年連続受賞した。
  2017年に株式会社YeeYを共同創業し代表取締役に就任。
  マーティン・セリグマン博士やエド・ディーナー博士、タル・ベン・シャハー博士などウェルビーイング研究の世界的権威を招聘したカンファレスを行うなど、日本企業や社会のウェルビーイングリテラシー向上に貢献。企業の経営支援や人事コンサルティング、組織文化の構築支援などを通じて、日本企業のウェルビーイング経営実現に取り組んでいる。
  自身も1年の半分近くをワーケーション先で過ごすなど地域活性に情熱を燃やし、地方自治体の組織コンサルティングやワーケーションなどのコンテンツ開発支援、地域住民のウェルビーイングを高める仕組みづくりを行う。
  また、内閣官房 行政改革推進会議有識者議員をはじめ、内閣府、総務省、林野庁、観光庁、その他 地方自治体などにも有識者として招聘される。日本の人事部「HRアワード2016」企業人事部門 個人の部 最優秀賞。
  「国際女性デー｜HAPPY WOMAN AWARD 2019 for SDGs」受賞。
  Team WAA! 主宰、Delivering Happiness Japan 代表／チーフコーチサルタント、 Japan Positive Psychology Institute 代表、 アステリア株式会社 CWO（ウェルビーイング最高責任者）、一般社団法人dialogue 代表理事、合同会社NOTONO 代表
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  副代表理事

  谷川 じゅんじ

  スペースコンポーザー／JTQ Inc. 代表。2002年、空間クリエイティブカンパニー・JTQを設立。
  “空間をメディアにしたメッセージの伝達”をテーマに、さまざまなイベント・商空間開発・都市活性化事業・地方活性化プログラム・企業ブランディング等 を手掛ける。
  独自の空間開発メソッド「スペースコンポーズ」を提唱、環境と状況の組み合わせによるエクスペリエンスデザインは多方面から注目を集めている。現在、一般社団法人Media Ambition Tokyo代表理事を務める。 JTQ Inc. 代表
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  専務理事

  本田 勝之助

  地域プロデューサーの先駆けとして常にそのモデルを地域へ示し続け、農業から教育、伝統工芸、観光、移住、輸出、インバウンド、スマートシティーまでその領域は幅広いのが特徴。
  会津福島をはじめとする全国（新潟県、三重県、広島県など３０地域）の農産物・ 加工食品、 伝統工芸品、観光など総合的な地域（都市）ブランド戦略の専門家。
  幅広い分野の商品開発・ ブランディング・海外輸出・インバウンド戦略や企画展示PR、販路マッチング等を行う。地域の課題や資源に合わせて専門家チーム（国内外）を作り各種プロジェクトに当たる。
  多岐にわたるネットワークの豊富さと長年の地域プロデューサーとしての実績による幅広い課題解決ノウハウの蓄積が強み。 本田屋本店 代表取締役

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  地域プロデューサー

  桐明 祐治

  2013年総務省入省。
  総務省では地方公共団体向け無線LAN環境整備支援や国土強靱化、政府の成長戦略策定に携わり、2019年に和歌山県情報政策課長に就任。
  県の情報政策やワーケーション推進に尽力し、自治体協議会の立ち上げも主導。
  観光庁委員やアドバイザーも務め、2022年からはTIS株式会社にて中央省庁や地方公共団体向け政策提案を担当。
  兼業で一般社団法人dialogueや合同会社NOTONOを通じ、地域活性化や能登の復興プロジェクトに取り組む。
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  地域プロデューサー

  芳賀 有貴哉

  2018年から2020年まで在ガーナ日本国大使館に勤務し、国際関係に関する業務を経験。
  帰国後、一般社団法人dialogueに設立時より参画し、地域プロデューサーとして活動を開始。
  地域資源の発掘・活用や、持続可能な地域づくりに向けたプロジェクトの企画・運営を行う。
  合同会社南郷草舎代表社員。GSTC Professional Certificate in Sustainable Tourism